[PR] 看護師 転職 院長の独り言 新聞記事から
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湘南で開業している歯科クリニック院長の日々雑感です。

Cancer 5-year survival rate

2019 - 08/10 [Sat] - 00:18

がん5年生存率66・1%…前立腺98%、大腸72%
2019/08/08 00:45

がん生存率

 国立がん研究センターは、2009~10年にがんと診断された患者の5年生存率が全てのがんを合わせて66・1%だったと、8日付で発表した。昨年の前回集計と比べ0・3ポイント上がった。ただ、部位別でみると生存率には差があり、早い段階で発見できる検査法や有効な治療法の開発が課題となっている。

 5年生存率は、全国のがん診療連携拠点病院など277施設の約57万人を追跡して集計した。

 部位別では、前立腺が98・6%で最も高く、乳房が92・5%、子宮体部が82・1%で続いた。患者数が最も多い大腸は72・9%、早期発見・治療が難しい膵臓すいぞうは9・6%だった。

 病期(ステージ)が進むほど、生存率が下がる傾向がある。同センターの東尚弘・がん登録センター長は「死亡率の減少につながるがん検診を定期的に受け、気になる症状が出たら、早めに病院に行くことが大切」と話す。

 病院ごとに病期別で示す5年生存率のデータは260施設が公表し、前回より30施設増えた。

 一方、3年生存率は72・1%で、前回より0・8ポイント上昇した。286施設で12年に診断を受けた約34万人分を集計。このうち部位別で今回から加わった喉頭は84・4%、胆のうは33・4%、腎臓は85・6%、腎盂じんう尿管は55・6%となった。

 詳しくは同センターのウェブサイト(https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/brochure/)に掲載している。

 ◆5年生存率=がんと診断された人が5年後に生存している割合で、がんの回復の一つの目安となる。がん以外の病気や事故などによる死亡の影響を除き調整した相対生存率を使っている。

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HIV

2019 - 08/01 [Thu] - 13:38

「HIV内定取消事件」で医療者の取るべき行動とは?

ジャッジ

 「同業のものに対しては常に誉めるべきであり、たとえ、それができないようなときでも、外交辞令に努めるべきである。決して他の医師を批判してはならない」――。

 フーフェランドが著し、緒方洪庵が訳したとされる『扶氏医戒之略』に登場するこの言葉(現代語訳は馬場茂明著『聴診器』より)は前医の診療を評価すべきという意味だが、狭義の診療だけでなく医師が医師として判断する全てにおいて「他の医師を批判してはならない」と僕は考えている。

 だが、「札幌HIV陽性ソーシャルワーカー内定取り消し事件」に関しては、その病院の医師の対応に首をかしげざるを得ない。この事件が最初に報道された2018年7月、まさか本当に裁判になるとは微塵も思っていなかった。まずは事件の経過を報道から振り返っていこう。

 2017年12月、北海道在住の30歳代男性(Aさん)は北海道社会事業協会の運営する病院に応募し、ソーシャルワーカーとして採用が内定。Aさんは応募する前にその病院に患者として受診したことがあり、HIV陽性であることがカルテに書かれていた。2018年1月、病院はそのカルテからAさんの感染を知り「HIV陽性を告げなかったこと」を理由に内定取り消しを告げた。Aさんは「就労に問題はなく、業務で他者を感染させる心配はない」とする主治医の診断書を病院側に送ったが覆らず。2018年7月、Aさんは病院に慰謝料の支払いなどを求めて札幌地裁に提訴した。2019年6月11日、Aさんに対する本人尋問が札幌地裁で開かれた。

 こんな裁判が本当に行われれば、この病院は世間に恥をさらすだけでなく全国(あるいは全世界)から糾弾されるだろうから、さっさと内定取り消しを撤回してAさんに謝罪して慰謝料を払う以外の選択肢はないはずだ、と僕は考えていた。HIV感染を理由に解雇することは厚生労働省による「職場におけるエイズ問題に関するガイドライン」で禁じられているし、過去に行われた同じような裁判では雇用側が敗訴(注)しているのだから。

 それにHIV陽性の看護師が感染を理由に病院を解雇された「福岡HIV陽性看護師解雇事件」はすでに決着がついている。少し長くなるが重要な事件なので、ここで振り返っておこう。


 2011年8月、福岡県のB病院に勤務していた看護師が患者として同院を受診。B病院では診断がつかず、C病院を受診したところHIV感染が判明。C病院の担当医は「患者への感染リスクは小さく、上司に報告する必要はない」と伝えた。ところが、C病院の別の医師がその看護師の許可を得ずにB病院の医師にHIV感染をメールで通知。看護師はB病院の上司から「患者に感染させるリスクがあるので休んでほしい。90日以上休職すると退職扱いになるがやむを得ない」と告げられ、休職後の2011年11月末に退職させられた。

 2012年1月11日、看護師は「診療情報が患者の同意なく伝えられたのは医師の守秘義務に違反する。休職の強要も働く権利を侵害するものだ」という理由で、B病院、C病院の双方を提訴。2013年4月、福岡県地裁支部にて原告(看護師)とC病院の間で和解が成立。守秘義務違反で提訴していた原告の主張をC病院が認めた。一方、看護師が勤務していたB病院は、「わずかでも患者にHIV感染の危険がある以上、看護業務から離れてもらうのは医療機関として当然だ」などとして看護師と争った。2014年8月8日、福岡県の地裁支部はA病院による看護師のプライバシー侵害と就労制限の不当性を認定した。

 この事件が起こる以前の2010年には、愛知県の看護師がHIV感染を理由に退職勧奨をされるという事件があったが看護師は提訴しなかった。だが、この事件がきっかけとなり、日本看護協会は ウェブサイトに「HIVに感染した看護職の人権を守りましょう」というタイトルで「感染者の就業制限はありません。引き続き看護職としての就業が可能です」「感染を理由とする解雇・退職勧奨は違法行為です」と明記している。

 つまり、日本看護協会の声明と福岡HIV陽性看護師解雇事件のことを鑑みれば、札幌の病院は直ちに和解に応じる以外の選択肢はないのだ。病院側はHIV陽性であることではなく、感染している事実を告げなかったことが理由だと主張しているようだが、これも詭弁に過ぎない。「HIV陽性であることは応募時に申告しなくてよい」と法的に記されたものは(僕の知る限り)ないが、この点について、僕は過去に複数人の弁護士に尋ねたことがある。どの弁護士も、「HIV感染は社会通念上、告知自体が不利益になる可能性が高く、業務を介して他人に感染させる可能性がないため告知する必要はない」と回答した。

 一部の報道によると、本人尋問で病院側の弁護士がかなり差別的な発言をしたようだが、弁護士にこのようなことをさせている病院は恥ずかしくないのだろうか。内定を取り消し、男性からの提訴に応じたのは医療者でなく病院の事務方の者だとは思うが、だとしても、実際に裁判が開始されるまでに医師に全く報告されていなかったということはないだろう。よしんば知らされていなかったとしても、このようなばかげた裁判が開始されたことが各メディアに報じられているのである。今からでも非を認めて直ちに和解に応じるように病院を説得するのが医師の役割ではないだろうか。

 ところで、太融寺町谷口医院ではHIV陽性者を診察しない日はほとんどない。それらの患者は抗HIV薬はエイズ拠点病院に処方してもらい、日ごろのプライマリ・ケアでは谷口医院を受診している。最近はHIV陽性者の高齢化も進んでいるが、それでも大半は働く若い世代であり仕事を持っている人が圧倒的に多い。社会的地位の高い人も少なくなく、教師や公務員、大企業の管理職なども珍しくない。業種別でみると実は「医療職」もかなり多く、医師や看護師、介護士、臨床検査技師などに加え、ソーシャルワーカーの患者もいる。そして、医療職である全員が「HIV陽性であることを職場に伝えていない」のだ。

 残念ながらHIVに対する正確な知識は世間には伝わっていない。今回の札幌の事件を受けてのウェブの書き込みをみるとAさんを非難するコメントが多く、驚かされた。こういった誤解や偏見をなくしていくのも我々医療者の役割だと思う。例えば、我々がメディアを通じて正しい知識を啓発するのも1つの方法だろう。また、僕は医療者でない友人や知人には次のような話をしている。

 大きな病院なら職員の何人かがHIV陽性であってもおかしくない。彼(女)らはきちんと治療を受けていて血中ウイルス量はほぼゼロだから他人に感染させる可能性はない。残念ながら世間には偏見があるから堂々とカミングアウトしている者はほとんどいないけれど、我々は同僚からHIV陽性であることを告げられても特に驚かない。もちろん病院だけじゃない。一般企業や公務員でもHIV陽性者は珍しくない。ところであなたは感染してないって言い切れる? 最後に検査をしたのはいつ?

 一般社会への正確な知識の啓発よりもずっと重要なのは「医療者が正確な知識を持ち、医療機関内での差別をなくすこと」だ。そして、医療機関での差別がなくなるまではHIV陽性の医療者は感染を職場に報告すべきでない、と僕は考えている。これを読まれている医療者のあなたには次のことを尋ねてみたい。

 HIVの検査、最後にしたのはいつですか? もしもHIVに感染していたとすれば職場に報告しますか? 転職するときは面接時に告げるのですか?

************
(注):下記の裁判が有名です。

●千葉HIV陽性者解雇事件:千葉県の企業が定期健康診断で社員のHIV検査を無断で実施。1人の従業員の陽性が判明し、検査を請け負った病院は従業員の許可を得ず会社に通知した。会社はHIV感染を理由に解雇。千葉地裁は「解雇は不当」とし、会社と病院長に慰謝料の支払いを命じた。さらに、不当な解雇によって就労できなかった期間の賃金請求権を認めた(千葉地判平12.6.12労判785-10)。

●派遣HIV陽性者解雇事件:派遣先企業で労働者のHIV感染が発覚し、派遣先企業が派遣元企業へ労働者の感染事実を連絡し労働者が解雇された。東京地裁の判決は「HIV感染を理由とした解雇は許されず、派遣先企業が感染を派遣元企業に報告したことはプライバシーの権利を侵害している」として不法行為を認めた(東京地判平7.3.30労判667-14)。

●警視庁HIV陽性者退職勧奨事件:警視庁警察官採用試験に合格し、警視庁警察官に任用された男性が、採用後に同意なくHIV検査が実施され陽性であることが判明し、これを理由に退職勧奨された。東京地裁は「本人の意思に反してHIVに感染しているという情報を取得することはプライバシーを侵害する違法な行為である上、HIV感染の事実から警察官の職務に適さないとはいえない」として、警視庁警察学校と東京警察病院に対して440万円を支払うよう言い渡した(東京地判平15.5.28労判852-11)。

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smell

2019 - 07/04 [Thu] - 06:11

「国鉄の香り石鹸」なる商品が登場しました。国鉄時代の車両が持つ、車内の「独特のにおい」を再現したという石鹸、どのようなにおいがするのでしょうか。

国鉄

少し鼻をつく、独特の「車内のにおい」
「国鉄の香り石鹸」なるものが発売されました。合同会社ビイエルテイ(東京都港区)代表の高橋 竜さんが立ち上げたブランド「COQTEZ」の商品で、高橋さんによると、世界初の「鉄道をテーマにした石鹸」だそうです。

「昔の国鉄車両に乗ったときに感じられる、少し鼻をつく、何ともいえない独特のにおいを再現したもの」(高橋さん)という「国鉄の香り」。その実態は、車両に使われていた消毒剤のにおいだそうですが、具体的な成分などは高橋さん自身もよくわかっていないといいます。

成分不明の「国鉄の香り」、どうやって作った?
 ルームフレグランスは、リニア・鉄道館(名古屋市港区)で展示されている国鉄時代の特急電車内のにおいを調香師に嗅いできてもらうなどして、高橋さんの記憶とすり合わせて開発したそうです。今回の石鹸も、天然素材を調合してつくられたルームフレグランスと同じく、天然素材のみを使用したとのこと。

 「ルームフレグランスは、国鉄時代の車両を知る方には『確かに車内でこういうにおいがした』と言っていただくことが多いですが、それを知らない方からも単純に、『ヒノキのようないいにおい』との評価をいただくことがありました。それもあって今回、鉄道好き以外の方にも広くお楽しみいただける商品として石鹸を開発しました」

今回の石鹸は1個あたり1300円(税別)だそうです。
どんな香りなのでしょうか?気になります
私が思い当たるのは。木の床に塗った油の匂いですが・・・

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late marriage

2019 - 07/02 [Tue] - 00:07

以前テレビ番組で仲が良いところを見たのですが・・・
落語家の春風亭昇太さんは飲み仲間である女優の吉田羊さんと一緒になると思っていました
還暦前で結婚・・・パワーを見習いたいものです(笑)


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“59歳”春風亭昇太が『笑点』で結婚生発表 笑顔で「ついに、ついに…」
2019年06月30日 17時57分 ORICON NEWS

落語家・春風亭昇太(59)が6月30日、緊急生放送された日本テレビ系演芸番組『笑点』(毎週日曜 後5:30)で結婚することを生発表した。

 番組最後に昇太は「きょう番組が生放送になったのには、わけがあって、私事ではございますが、還暦を前に春風亭昇太、59歳、ついに、ついに、結婚することになりました!」と笑顔で報告。

 スタジオ裏のスタッフが祝福すると「みなさん、みなさん、ありがとうございます!」と満面の笑みで、両手をあげて大喜び。「還暦前になんとかなりました、これからも落語として、『笑点』の司会者として、頑張っていきたいと思っていますので、皆さんどうぞよろしくお願いいたします」とあいさつした。

 その後、同局系『真相報道バンキシャ!』(毎週日曜 後6:00)の司会、福澤朗(55)が花束をもって「いや~昇太さんおめでとうございます」と祝福に駆けつけると、昇太も「ありがとうございます!」と感謝。福澤から「お相手は人間ですか?」と問われると「人間です。人、人、人、女性です」と笑いを誘っていた。

 昇太は、1978年に東海大学文学部入学し、1982年に春風亭柳昇に入門、1986年二ツ目昇進、春風亭昇太となる。1992年に真打昇進。2006年に『笑点』大喜利メンバーとなり、2016年『笑点』6代目司会者となる。今月28日は、所属する落語芸術協会の新会長に就任した。

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Dental neglect

2019 - 06/11 [Tue] - 06:08

デンタルネグレクト

 長崎県が昨年初めて実施した「県子どもの生活に関する実態調査」によると、家計が赤字で借金をしている世帯では13.4%の子どもが虫歯を治療していなかった。家計が苦しい世帯ほど虫歯が多い傾向が浮き彫りになり、専門家は「デンタルネグレクト(歯の育児放棄)」と警鐘を鳴らしている。

 調査は、子どもの貧困対策を推進しようと昨年11~12月に実施。北松小値賀町を除く県内20市町から抽出した小学5年、中学2年の児童・生徒と保護者計約1万8千人から回答を得た。

 調査によると、小学5年の児童で治療していない虫歯があると答えた割合は、「黒字で余裕がある」世帯で3.3%、「どちらかというと黒字」の世帯で5.8%、「赤字でも黒字でもない」世帯で8.5%、「赤字で貯蓄を取り崩している」世帯で9.9%、「赤字で借金している」世帯で13.4%。家計が苦しい世帯ほど、虫歯を放置している子どもが多かった。

 治療中、または治療済みの虫歯があると回答した子どもも、赤字家計の世帯ほど多い。虫歯がないと答えた子どもの割合は、生活に余裕がある世帯ほど大きかった。これらの傾向は、中学2年の生徒についても同様だった。

 「毎日どのくらい歯磨きをするか」という質問には、相対的貧困世帯の小学5年の児童43.9%が「毎食後」と回答。相対的貧困でない世帯より9.8%少なく、家計と子どもの生活習慣の関係性も浮かび上がった。

 小児歯科に詳しい広島大大学院医系科学研究科の香西克之教授によると、ひとり親家庭などで保護者が生計を立てるのに必死で余裕がない場合、治療を見送るケースが多いという。特に、虫歯があっても保護者の無関心などで子どもが治療を受けられない状態は「デンタルネグレクト(歯の育児放棄)」と呼ばれている。

 香西教授は「残念ながら経済格差が健康の格差となって表れている。学校歯科医が検診などで子どもに目を配り、場合によっては専門機関と連携する必要もある」と助言する。

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zahnarzt

Author:zahnarzt
zahnarztとは、ドイツ語で歯科医師の事です。
歯科医師になって約30年・・・年月の経つのは早いものです。
二人の娘のうち一人は嫁ぎ、初孫が生まれました(^_-)☆
愛犬のレオは、2006年9月12日に天国に旅立ってしまいました。
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